報道に踊らされるな！誰もが参入できるYoutubeの可能性を考えよう！
(ライターFT）
「日刊新聞紙法」をご存じか？ 髙橋 洋一経済学者 嘉悦大学教授
「左巻き」の人々は、どうしてウソのニュースを報道したり、間違った知識で議論をしてしまうのだろうか。
メディア関係者や、公務員、教員、大学教授などはそれぞれマスコミ、役所、学校、大学という既得権にまみれた環境に安住している。日々厳しいビジネスの世界で緊張感ある働き方をしていれば、どうやって儲けて、いかに生きていこうか必死になるはずだが、そういった切迫した危機感がない状況だから、左巻きの考え方をしていても平気でいられるのだ。
新聞の報道が嘘八百になる原因が4つある。まずは、日刊新聞紙法という法律だ。もう1つは再販規制。そして3番目は最近新たに生まれた軽減税率だ。この3つで新聞はすべて守られている。
中略
まず日刊新聞紙法というのはどういう法律か。すごく変わっている法律で、実は世界にこんな法律は日本にしかない。ポイントは、新聞社は全国紙のすべてが株式会社で、地方紙も株式会社が多いのだが、その「株主が誰か」ということだ。
そして新聞社が「既得権益集団」になる
株式が譲渡されない安泰な経営のなかで、オーナーが口出しをすることがないので経営陣にはなんのプレッシャーもかからない。そうして経営トップが大きな顔し続けることになる。
中略
新聞社が子会社のテレビ局を支配しているという構造的な問題は、テレビ局が既得権化している理由は、地上波放送事業への新規参入が実質的に不可能になっていることにある。
多様な放送が可能になれば、どんな局が入ってきても関係がない。今は地上波キー局の数局だけが支配しているから、それぞれのテレビ局が異常なまでに影響力を強めている。影響力が強いから放送法を守れという議論にもなる。しかし放送局が何百もの数になれば影響力も分散され、全体で公平になる。そのほうが、健全な報道が期待できるだろう。
「既得権をぶち壊そう」と提言すると、いつも激しい反発を食らう。マスコミや、教員、公務員の既得権を批判すると、すぐに左派の学者が出てきて共闘を始める。
🌟新聞テレビが絶対に報道しない「自分たちのスーパー既得権」
「左巻き」の人々は、どうしてウソのニュースを報道したり、間違った知識で議論をしてしまうのだろうか。
メディア関係者や、公務員、教員、大学教授などはそれぞれマスコミ、役所、学校、大学という既得権にまみれた環境に安住している。日々厳しいビジネスの世界で緊張感ある働き方をしていれば、どうやって儲けて、いかに生きていこうか必死になるはずだが、そういった切迫した危機感がない状況だから、左巻きの考え方をしていても平気でいられるのだ。
新聞の報道が嘘八百になる原因が4つある。まずは、日刊新聞紙法という法律だ。もう1つは再販規制。そして3番目は最近新たに生まれた軽減税率だ。この3つで新聞はすべて守られている。
中略
まず日刊新聞紙法というのはどういう法律か。すごく変わっている法律で、実は世界にこんな法律は日本にしかない。ポイントは、新聞社は全国紙のすべてが株式会社で、地方紙も株式会社が多いのだが、その「株主が誰か」ということだ。
そして新聞社が「既得権益集団」になる
株式が譲渡されない安泰な経営のなかで、オーナーが口出しをすることがないので経営陣にはなんのプレッシャーもかからない。そうして経営トップが大きな顔し続けることになる。
中略
新聞社が子会社のテレビ局を支配しているという構造的な問題は、テレビ局が既得権化している理由は、地上波放送事業への新規参入が実質的に不可能になっていることにある。
多様な放送が可能になれば、どんな局が入ってきても関係がない。今は地上波キー局の数局だけが支配しているから、それぞれのテレビ局が異常なまでに影響力を強めている。影響力が強いから放送法を守れという議論にもなる。しかし放送局が何百もの数になれば影響力も分散され、全体で公平になる。そのほうが、健全な報道が期待できるだろう。
「既得権をぶち壊そう」と提言すると、いつも激しい反発を食らう。マスコミや、教員、公務員の既得権を批判すると、すぐに左派の学者が出てきて共闘を始める。
🌟新聞テレビが絶対に報道しない「自分たちのスーパー既得権」
メディアが国家のための物というのは「日刊新聞紙法」があるから。
日刊新聞紙の発行を目的とする株式会社の株式の譲渡の制限等に関する法律
日刊新聞を発行する新聞社の株式に関して、特例的に当該株式会社の事業に関係する者に制限する旨の定款上の規定を認める。株式会社の株式の譲渡制限に関する一般的規定を設ける会社法の特別法として位置づけられる。
商法の一部を改正する法律(昭和25年５月10日法律第167号)による商法改正（昭和26年7月1日施行）により、一般の株式会社は、株式の譲渡制限がまったくできなくなったが、新聞については「新聞は社会の公器であり、その事業は高度の公共性を持つものでありまして、その主張の自主性と報道の真実性は実に新聞の使命そのものであります。
従いまして、新聞における言論の自由を確保し、報道の正確を保持し、その伝統を守るためには、外部から来る資本の圧力などを十分警戒せねばなりませんとの理由で譲渡制限を行うことを可能にするために制定された。
従って制定当時は、この法律は「株式の譲受人を、その株式会社の事業に関係のある者であつて取締役会が承認をしたものに限ることができる」と規定していたが、現在では一般の株式会社においても株式の譲渡制限（会社法第108条第1項第4号）を設定することは可能であるため、この法律では株式の譲受人を、その株式会社の事業に関係のある者に限ること」ができるとともに、「株主が株式会社の事業に関係のない者であることとなつたときは、その株式を株式会社の事業に関係のある者に譲渡しなければならない」という、既存の株主に対する保有の制限を行える点が特例となっている。
🌟出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
日刊新聞を発行する新聞社の株式に関して、特例的に当該株式会社の事業に関係する者に制限する旨の定款上の規定を認める。株式会社の株式の譲渡制限に関する一般的規定を設ける会社法の特別法として位置づけられる。
商法の一部を改正する法律(昭和25年５月10日法律第167号)による商法改正（昭和26年7月1日施行）により、一般の株式会社は、株式の譲渡制限がまったくできなくなったが、新聞については「新聞は社会の公器であり、その事業は高度の公共性を持つものでありまして、その主張の自主性と報道の真実性は実に新聞の使命そのものであります。
従いまして、新聞における言論の自由を確保し、報道の正確を保持し、その伝統を守るためには、外部から来る資本の圧力などを十分警戒せねばなりませんとの理由で譲渡制限を行うことを可能にするために制定された。
従って制定当時は、この法律は「株式の譲受人を、その株式会社の事業に関係のある者であつて取締役会が承認をしたものに限ることができる」と規定していたが、現在では一般の株式会社においても株式の譲渡制限（会社法第108条第1項第4号）を設定することは可能であるため、この法律では株式の譲受人を、その株式会社の事業に関係のある者に限ること」ができるとともに、「株主が株式会社の事業に関係のない者であることとなつたときは、その株式を株式会社の事業に関係のある者に譲渡しなければならない」という、既存の株主に対する保有の制限を行える点が特例となっている。
🌟出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
こうした法律になりますが、メディアが国家に都合の悪いニュースを流すことはないということになります。
わかりやすい報道で言えば、芸能人の薬物逮捕や不祥事報道の裏に隠れていること。
2015年6月～7月にかけて、安保法制に対する批判が強まり、各社の世論調査で初めて支持率と不支持率が逆転する。この時に不祥事で逮捕されたのが元TOKIOの山口達也となる。もちろん、この事件は山口達也が悪い。しかしジャニーズ事務所がこの報道を揉み消すことは造作もないこと。
なぜ揉み消せなかったのか？
ジャニーズ事務所の損失を考えてみましょう。
CMや番組降板などの損失は億単位、ジャニーズ事務所はタレントを守るために揉み消しに必死になったはずだ。
陰謀論として片付けていいの？
なぜこのタイミングで？
そしてよくあるのが、「薬物疑惑の芸能人2020最新の逮捕秒読みモデル・芸人・大物女優 ...」などという週刊誌の報道。
すでに警察、特に公安はこうした事件を把握しており、政権が危機に陥るタイミングで大物芸能人逮捕の報道が出る。
政府が問題を起こすと芸能人が逮捕されるという図式が成り立っている。
報道に踊らされるな！誰もが参入できるYoutubeの可能性を考えよう！ メディアのあるべき姿
(ライターFT）
2 メディアの報道の実態
まず、安倍政権が実際に行った施策の概要をまとめておく。基本的に政権の法案提出目的、思惑、法案の
内容とその問題点、審議経過などは、メディアを通してのみ国民が知ることができるのであるから、まず、 各メディアがどのように「事実」を国民に届けているのか、その実態を各メディアの報道内容の具体的な検 討を通して明らかにすることにする。
その後で、政権の動向とメディア側の反応などについてまとめ、メデ ィアがほんとうにメディアとしての機能を果たすにはどうすべきかを考えてみたい。
🌟群馬大学社会情報学部研究論集 第 25 巻 1-20 頁 2018 わが国のメディアの現状と課題
~メディア本来の目的とは何か~
黒須 俊夫 群馬大学名誉教授
まず、安倍政権が実際に行った施策の概要をまとめておく。基本的に政権の法案提出目的、思惑、法案の
内容とその問題点、審議経過などは、メディアを通してのみ国民が知ることができるのであるから、まず、 各メディアがどのように「事実」を国民に届けているのか、その実態を各メディアの報道内容の具体的な検 討を通して明らかにすることにする。
その後で、政権の動向とメディア側の反応などについてまとめ、メデ ィアがほんとうにメディアとしての機能を果たすにはどうすべきかを考えてみたい。
🌟群馬大学社会情報学部研究論集 第 25 巻 1-20 頁 2018 わが国のメディアの現状と課題
~メディア本来の目的とは何か~
黒須 俊夫 群馬大学名誉教授
マスメディアが大東亜戦争終了後、70年以上経ち技術的な進化を繰り返し、現在どうなっているかというと、真実を伝えるということから逸れている。
そこにあるのは株主に対する忖度や自主規制などである。
2.1 メディアは「事実」をどう報道したか
2013 年 1 月から 2017 年 6 月までの 4 年半の間の主な出来事は、次の通り。
2013年12月 「特定秘密保護法(元は国家機密法)」強行採決
2015年 4月 「武器輸出三原則」の廃止、「防衛装備移転三原則」の制定
7月 「集団的自衛権」を認める閣議決定
8月 「朝日新聞「慰安婦報道記事、福島原発『吉田調書』記事」を取り消す。朝日バッシングが始まる
10月 TPP(環太平洋連携協議)で大筋合意
12月 日本政府と韓国政府との間で慰安婦問題について日本が韓国に「10億円の拠出する」ことで決着
2015年 9月 「平和安全関連法(戦争法)」の強行採決
2016年 2月 「放送法」(注2)を盾に取り、メディアに対して「電波停止」の可能性を示唆
2017年 5月安倍首相「自衛隊を憲法に明記する改憲を行い 2020 年に新憲法の施行を目指す」と発表
2017年 6月「組織犯罪防止法(テロ等準備罪、共謀罪)」法案が参議院での法務委員会での採決を省略する 「中間報告」を行い、未明に参院本会議で強行採決
🌟群馬大学社会情報学部研究論集 第 25 巻 1-20 頁 2018 わが国のメディアの現状と課題
~メディア本来の目的とは何か~
黒須 俊夫 群馬大学名誉教授
2013 年 1 月から 2017 年 6 月までの 4 年半の間の主な出来事は、次の通り。
2013年12月 「特定秘密保護法(元は国家機密法)」強行採決
2015年 4月 「武器輸出三原則」の廃止、「防衛装備移転三原則」の制定
7月 「集団的自衛権」を認める閣議決定
8月 「朝日新聞「慰安婦報道記事、福島原発『吉田調書』記事」を取り消す。朝日バッシングが始まる
10月 TPP(環太平洋連携協議)で大筋合意
12月 日本政府と韓国政府との間で慰安婦問題について日本が韓国に「10億円の拠出する」ことで決着
2015年 9月 「平和安全関連法(戦争法)」の強行採決
2016年 2月 「放送法」(注2)を盾に取り、メディアに対して「電波停止」の可能性を示唆
2017年 5月安倍首相「自衛隊を憲法に明記する改憲を行い 2020 年に新憲法の施行を目指す」と発表
2017年 6月「組織犯罪防止法(テロ等準備罪、共謀罪)」法案が参議院での法務委員会での採決を省略する 「中間報告」を行い、未明に参院本会議で強行採決
🌟群馬大学社会情報学部研究論集 第 25 巻 1-20 頁 2018 わが国のメディアの現状と課題
~メディア本来の目的とは何か~
黒須 俊夫 群馬大学名誉教授
この研究論文では上記の出来事は国民の約半数が反対しており、衆院の憲法審査会で、長谷部恭男早稲田大教授(自民・公明・次世代の党推薦)、小林節慶応大名誉教授(民主党推薦)、笹田栄司早稲田大教授(維新の党推薦)の3人の参考人(いずれも憲法学者)がそれぞれの理由を挙げ「安保法制は憲法違反」と断言しているにも関わらず、改憲を推し進めようとしているのだ。
憲法違反であるにも関わらず、各メディア、新聞社は3 人の憲法学者がいかなる理由で「違憲」と考 えたのかそれぞれの理由を紹介している。
しかし読売新聞だけは長谷部参考人一人の見解だけを掲載、長谷部参考人はもちろん自民・公明・次世代の党推薦された学者、いわゆる御用学者という先生ですね。
非常に分かりやすい図式が成り立っていますが、普段の我々にこの違いが理解できるでしょうか？
どのメディアについてもこうした偏光報道があり、問題を複雑にしているのです。
簡単に言えばどれが本当なのか分からなくなっているのです。
もっと分かりやすい例で言えば、従軍慰安婦問題です。
日本は1894～95年に清国（当時の中国の王朝）と戦争して以来、朝鮮半島では戦争を行っていない。朝鮮半島の国と戦争を行ったことは近代以降、一度もないにも関わらず従軍慰安婦問題で韓国は日本を激しくバッシングし、韓国国民全体が従軍慰安婦問題で非道な日本人というイメージを植え付けられている。
この従軍慰安婦問題には一つの嘘があります。
吉田清治（1913~2000年）という人物が80年代に2冊の著作を出し、その中で自らの体験として「済州島において戦時中、約200人の若い女性を狩り出した」と記述を下のことがこの問題の根底に存在する。
報道関係者、歴史研究家、さらには韓国の研究者まで現地に赴き裏付け調査を行う。が、だれも、何の証拠も、証言も得ることはできなかった。
1982年、この吉田証言を朝日新聞が記事として取り上げたことで事態は急変、朝鮮半島における「慰安婦狩り」は事実として韓国で大きく扱われ、対日批判運動が激化したのだ。
これは影響力のある朝日新聞が取り上げたことで、国家間を揺るがす程の大問題となった。
1991年12月、元慰安婦という女性が名乗り出て日本政府を訴えます。この過程も、韓国メディアより先に朝日新聞が報道、当時の首相であった宮澤さんが韓国訪問を控えていたこともあり、宮澤首相は、韓国で謝罪を繰り返してしまったのである。
報道に踊らされるな！誰もが参入できるYoutubeの可能性を考えよう！ Youtebeで真実を訴えているYoutuberを見極める
(ライターFT）
人気の理由は「わからない」
YouTubeの動画がヒットするには、たったひとつの法則がある。それは「子ども」だった──。米国のシンクタンクが英語のYouTube動画25万本、約5万時間分を調査したところ、「子ども向けコンテンツ」と「13歳未満の子どもが出演しているコンテンツ」が極めて高い人気を誇っていたという。この結果はいったい何を意味するのか？
ピュー研究所が調査を実施した1週間で最も視聴回数が多かった上位5本には、赤ちゃんの名前を発表する動画や、「WELCOMING A NEW MEMBER OF FAMILY!!（新しく家族が増えました!!）」と題した家族Vlogが含まれていた。また、1本はダイエット動画だった。
「ピュー研究所の方法論や結果について、われわれが言えることは何もありません。ただし傾向としては、YouTubeで最も人気がある動画カテゴリーは一般的にコメディ、音楽、スポーツ、『ハウツーもの』です。また当社の利用規約には、YouTubeが13歳未満の子どもによる利用を意図していないことが明記されています」
🌟YouTubeで動画がヒットする法則、それは「子ども」だった：動画25万本の調査から明らかに
YouTubeの動画がヒットするには、たったひとつの法則がある。それは「子ども」だった──。米国のシンクタンクが英語のYouTube動画25万本、約5万時間分を調査したところ、「子ども向けコンテンツ」と「13歳未満の子どもが出演しているコンテンツ」が極めて高い人気を誇っていたという。この結果はいったい何を意味するのか？
ピュー研究所が調査を実施した1週間で最も視聴回数が多かった上位5本には、赤ちゃんの名前を発表する動画や、「WELCOMING A NEW MEMBER OF FAMILY!!（新しく家族が増えました!!）」と題した家族Vlogが含まれていた。また、1本はダイエット動画だった。
「ピュー研究所の方法論や結果について、われわれが言えることは何もありません。ただし傾向としては、YouTubeで最も人気がある動画カテゴリーは一般的にコメディ、音楽、スポーツ、『ハウツーもの』です。また当社の利用規約には、YouTubeが13歳未満の子どもによる利用を意図していないことが明記されています」
🌟YouTubeで動画がヒットする法則、それは「子ども」だった：動画25万本の調査から明らかに
子供たちが出演する動画に人気があるというのは分かったが、参考サイトwiredでは小児性愛者の存在を危惧している。
不安視される小児性愛者の存在
小児性愛者がYouTubeを利用し、一部しか衣服を身につけていない子どもたちが映った動画を見つけ、それをほかの人に知らせていることが報道されている。
🌟YouTubeで動画がヒットする法則、それは「子ども」だった：動画25万本の調査から明らかに
小児性愛者がYouTubeを利用し、一部しか衣服を身につけていない子どもたちが映った動画を見つけ、それをほかの人に知らせていることが報道されている。
🌟YouTubeで動画がヒットする法則、それは「子ども」だった：動画25万本の調査から明らかに
しかしYoutubeというコンテンツはあまりにも巨大になり過ぎた。
簡単に誰でも参入可能なコンテンツだけに、嘘と真実が入り混じっている。ここでも資本の差が視聴数に反映するという法則が働いており、真実の報道を試みているYouteberを見つけるのは至難の技となっている。
「THE FACT」 マスコミが報道しない「事実」を世界に伝える番組がある。
中々面白いのですが、完成度がかなり高い。しかも「幸福の科学」が作るネット番組です。
反体制臭がかなりします。
しかしちゃんと「幸福の科学」が制作するネット番組だと書かれていますので、このYoutubeチャンネルを観て、自身で判断することも可能です。
そしてもう一つマスコミが言わない不都合な韓国経済の真実 （情報提供：三橋貴明）というチャンネルがあります。
「新」経世済民新聞 三橋貴明 公式チャンネルです。
三橋貴明という人物、ネット掲示板で有名になった人です。なぜ有名になったのかと言うと、データを元に数々の議論を論破してきたからです。
経済についてデータを元に現在の日本経済を批判しています。
中々過激ですが、三橋氏の独自の経済論はかなり面白い。元々、DV体質だったのか、陰謀なのかは分かりませんが、妻に対し暴力をふるい、逮捕歴もあります。
実際にこの逮捕があってからあまりテレビに登場しなくなりました。
ネットと書籍や公演を中心に活動しています。
昨年の消費増税に関してもニュース報道とは真逆の見解を展開しています。報道では「アベノミクスの効果により、緩やかに回復している」と強調しましたと言っているが、三橋氏はデータを元に
１８年以降、我が国の景気は「緩やかな後退」となり、昨年１０月の増税で「ドーンッ！！！」と落ち込むことになったのです。
以上のコメントを自身のブログで述べています。
これは我々の実感と三橋氏が示したデータがマッチしているのではないか？
陰謀論から真実まで、どこに何があるかは分かりません。
真実を見極める目を養いましょう。
