●【大胆予想】 第3次世界大戦は中国VSロシア、インド。時期は2017年冬。
世界情勢が不安定なのは確か。
戦争はすでに始まっていて、世界を巻き込んだ戦争になるのは時間の問題。
(ライターFT）
2016年 すでに戦争は始まっており、世界大戦に発展するのは来年以降？ロシアと中国の暴走？
戦争なんてない方がいいに決まっている。しかし2015年からの流れをみると戦争状態の国が存在し、ヨーロッパではシリア難民が驚く程の数ヨーロッパに逃げている。
戦争が起こる前兆というのが歴史的にみて存在する。
それは世界同時不況が引き金となる。第一次世界大戦前も世界大恐慌があった。第一次世界大戦では1500万人もの人が戦争で死ぬ。第二次世界大戦では1億人もの死者が出た。戦争が起こる要因として一番大きいのは経済的な不況、世界レベルの不況が戦争の原因の一つ。
経済発展は発展と後退の繰り返し。驚異的な発展を遂げるがその逆もある。その時に負の経済に飲み込まれないように各国は最後の手段、武力を持ち阻止しようとする。もう一つは始めから経済活動をしやすくする為、創りあげたものを破壊することで、経済活動を始めからやり直そうとする。
１からやり直す事が一番儲かるからだ。
1929年のウォール街大暴落の時、デフレ時に大増税した。このウォール街株価大暴落から世界恐慌が始まったとされている。これは工業力の生産力の増大に伴った生産過剰が原因によるデフレが原因となった。作りすぎた製品が売れなくなり、価格を下げた結果だった。そこに増税というしては行けない時期にした政府の過ちと言える。これは現在の日本の状況と同じではないか。
この当時のアメリカ大統領は今の日本の財務省と同じ考え方だった。落ち込む歳入を増税で補填した結果だった。現在の日本が世界大恐慌の引き金になるとは思えない、しかし2008年のリーマンショックを経験し、世界的に不況が続く中、日本の財政政策がデフレにも関わらず、消費税を上げた政策が間違いであるという事は素人の私でも分かる話。
そして2010年ギリシャショック。ユーロ危機になります。ここでドイツ等のユーロ先進国ではギリシャに対し緊縮政策を推進するように要望します。ここでもまた誤った判断がされてしまったのです。日本でも民主党政権時、事業仕分けという一見痛快に見える緊縮政策が行われました。しかし結果はとんでもない結果、誰もが知っている民主党が政権を握るととんでもない結果になるということでした。
安倍政権もデフレ時にしてはいけない緊縮政策を行ってしまいました。
少し難しいですが、以下のサイトをご覧下さい。
●恐慌後の戦争 京都産業大学文化学部 国際文化学科 長瀬 祥治
資本主義経済である以上、恐慌は不可避であるという長瀬教授のお話、1870年、1930年の世界恐慌より現在は深刻な経済状況だと教授は言っている。そして皮肉にもこうした不況の解消は戦争特需、つまり軍需特需よって解消され、破壊の後の復興によって１から経済のやり直しをすることで経済は持ち直したのだ。
すでに中国の不動産バブル崩壊は日本でも見え隠れしている。崩壊の序章に過ぎない中国経済。規模の大きさが桁違いの中国、中国共産党が隠蔽していることが明るみに出た時、世界的な本当の大恐慌が始まり、それはリセットしない限りどうにもならないのではないかという最悪のシナリオを考えてしまう。その最悪のシナリオの後で覇権主義の国達は武力で経済を立て直そうとするだろう。すなわち戦争に突入するということなのだ。
戦争で死ぬのは兵士はもちろん、市民もだ。増えすぎた人口の自然淘汰なのかも知れない。
世界情勢が不安定なのは確か。
戦争はすでに始まっていて、世界を巻き込んだ戦争になるのは時間の問題。
(ライターFT）
2016年 すでに戦争は始まっており、世界大戦に発展するのは来年以降？ロシアと中国の暴走？
戦争なんてない方がいいに決まっている。しかし2015年からの流れをみると戦争状態の国が存在し、ヨーロッパではシリア難民が驚く程の数ヨーロッパに逃げている。
戦争が起こる前兆というのが歴史的にみて存在する。
それは世界同時不況が引き金となる。第一次世界大戦前も世界大恐慌があった。第一次世界大戦では1500万人もの人が戦争で死ぬ。第二次世界大戦では1億人もの死者が出た。戦争が起こる要因として一番大きいのは経済的な不況、世界レベルの不況が戦争の原因の一つ。
経済発展は発展と後退の繰り返し。驚異的な発展を遂げるがその逆もある。その時に負の経済に飲み込まれないように各国は最後の手段、武力を持ち阻止しようとする。もう一つは始めから経済活動をしやすくする為、創りあげたものを破壊することで、経済活動を始めからやり直そうとする。
１からやり直す事が一番儲かるからだ。
1929年のウォール街大暴落の時、デフレ時に大増税した。このウォール街株価大暴落から世界恐慌が始まったとされている。これは工業力の生産力の増大に伴った生産過剰が原因によるデフレが原因となった。作りすぎた製品が売れなくなり、価格を下げた結果だった。そこに増税というしては行けない時期にした政府の過ちと言える。これは現在の日本の状況と同じではないか。
この当時のアメリカ大統領は今の日本の財務省と同じ考え方だった。落ち込む歳入を増税で補填した結果だった。現在の日本が世界大恐慌の引き金になるとは思えない、しかし2008年のリーマンショックを経験し、世界的に不況が続く中、日本の財政政策がデフレにも関わらず、消費税を上げた政策が間違いであるという事は素人の私でも分かる話。
そして2010年ギリシャショック。ユーロ危機になります。ここでドイツ等のユーロ先進国ではギリシャに対し緊縮政策を推進するように要望します。ここでもまた誤った判断がされてしまったのです。日本でも民主党政権時、事業仕分けという一見痛快に見える緊縮政策が行われました。しかし結果はとんでもない結果、誰もが知っている民主党が政権を握るととんでもない結果になるということでした。
安倍政権もデフレ時にしてはいけない緊縮政策を行ってしまいました。
少し難しいですが、以下のサイトをご覧下さい。
●恐慌後の戦争 京都産業大学文化学部 国際文化学科 長瀬 祥治
資本主義経済である以上、恐慌は不可避であるという長瀬教授のお話、1870年、1930年の世界恐慌より現在は深刻な経済状況だと教授は言っている。そして皮肉にもこうした不況の解消は戦争特需、つまり軍需特需よって解消され、破壊の後の復興によって１から経済のやり直しをすることで経済は持ち直したのだ。
すでに中国の不動産バブル崩壊は日本でも見え隠れしている。崩壊の序章に過ぎない中国経済。規模の大きさが桁違いの中国、中国共産党が隠蔽していることが明るみに出た時、世界的な本当の大恐慌が始まり、それはリセットしない限りどうにもならないのではないかという最悪のシナリオを考えてしまう。その最悪のシナリオの後で覇権主義の国達は武力で経済を立て直そうとするだろう。すなわち戦争に突入するということなのだ。
戦争で死ぬのは兵士はもちろん、市民もだ。増えすぎた人口の自然淘汰なのかも知れない。
