2050年世界の人口は減少に転じる。そして2度と増加に転じないって? :: デイリーSKIN

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[2020年11月21日00時00分00秒]
2050年世界の人口は減少に転じる。そして2度と増加に転じないって?


2050年世界の人口は減少に転じる。そして2度と増加に転じないって?

(ライターFT)

序章 2050年、人類史上はじめて人口が減少する 

 インドの厚生大臣グラム・ナビ・アザッドは、「(世界人口が70億人に達したのは)大きな喜びどころか、大きな心配事である。我々にとって、人口増加が止まった時こそ大きな喜びとなろう」と明言している。

 アザッドと同じ懸念を抱く人は多い。彼らは世界人口が危機レベルにあると警鐘を鳴らしている。ホモ・サピエンスはなんの制限もなく野放図な繁殖を続けており、毎年生まれる1億3000万人以上の新生児(ユニセフの推計)に衣食住を提供する能力は限界に近づいている。

 地球に人が満ちあふれるにつれ、森は消え、生物種は絶滅し、大気は温暖化していると──。

 今から30年後、世界人口は減り始めるalign='right'

 21世紀を特徴づける決定的な出来事、そして人類の歴史上でも決定的に重要と言える出来事が、今から30年ほど先に起きるだろう。世界の人口が減り始めるのである。そしてひとたび減少に転じると、二度と増加することなく減り続ける。

 我々の目前にあるのは人口爆発ではなく人口壊滅なのだ。種としての人類は、何世代もかけて、情け容赦なくひたすら間引かれていく。人類はそのような経験をしたことは一度もない。

 世界人口は2040年から2060年の間に90億人で頂点に達し、その後は減少に転じる可能性が高いという(おそらく国連は、減少に転ずる瞬間の象徴的な死を迎えた人を「この人だ」と指定するだろう)。

 すでに25カ国前後の国で人口は減り始めている。人口減少国の数は2050年までに35カ国を超えるだろう。世界で最も裕福な国の一部は、今では毎年人口をそぎ落としている。日本、韓国、スペイン、イタリア、そして東欧の多くの国々がそうだ。イタリアの保健大臣ベアトリーチェ・ロレンツィンは2015年、「我々の国は死にゆく国です」と憂いたものだ。

🌟来る人類史上初の「人口減の時代」が意味すること: 『2050年 世界人口大減少』序章から



2050年 世界人口大減少

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 世界の人口は増え続け、食糧危機や環境問題、社会問題が人類の危機になるのではないかとぼんやりと思っていた。

 実際に20世紀以降、世界人口の爆発的増加が、こうした傾向に拍車をかけている。地球上での人類および生物の持続可能性に対しては、悲観的な見解も目立つ。「このまま人口が増加し続ければ、人類の未来は破綻してしまう」と唱えるものも少なくない。

 2050年 世界人口大減少の著者、ダリル・ブリッカー ジョン・イビットソンは、要因として、都市化や女性の解放を上げている。

 そして人口減少を食い止める策として「移民の受け入れ」を推奨しているのだ。

 世界人口は2040年から2060年の間に90億人となり、その後は減少に転じる可能性が高いと試算している。

 すでに日本は人口減少に転じている。

 巨大大国、中国も人口減少は確実だと予測されている。

 驚くのは発展途上にある国でも人口減少は起こってしまうという予測だろう。先進国では死亡率がゆっくり低下しつつ、出生率も低下する「第三ステージ」に入る。その最も大きな要因は都市化といわれている。農場では子供も働き手となり得るが、都市生活では子育ての費用がかさみ、住宅費も余計にかかるので、子供は「負債」扱いされ、都市に住む人々は、自分たちの経済的利益にもとづき、子供を減らす。

 現実的に日本では子供を持たない夫婦も多い。出生率を見ても分かるが、日本の「一人の女性が一生のうちに出産する子供の平均数」を示す合計特殊出生率は1.43%となり、日本ではすでに人口減少に陥っている。

 人口減少がなぜダメなのかを考えてみよう。

 総務省のHPでは以下のように記載されている。

人口減少時代とその課題 

 生産年齢人口の減少により、国内需要の減少による経済規模の縮小、労働力不 足、我が国の投資先としての魅力低下による国際競争力の低下、医療・介護費の増大など社会保障制度の給付と負 担のバランスの崩壊、財政の危機、基礎的自治体の担い手の減少など様々な社会的・経済的な課題が深刻化するこ ととなる。

🌟人口減少時代とその課題(PDFPDFファイル(694KB))


 人間が暮らす上での課題も多いが、課題が多い分、メリットも大きいのではないだろうか?

 『2050年 世界人口大減少』では人類の老いをデメリットとして捉えているようだが、さらなる科学の発展と人口減少がもたらすメリットにも目を向けたい。



 人口減少についての動画解説です。

 ただ、この書籍を出版しているのがグローバルマーケティングリサーチ会社。

 何かの意図を感じざるのは得ないですね。









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