日本の明るい未来と暗い未来 まとめ :: デイリーSKIN

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[2019年11月28日00時00分00秒]
日本の明るい未来と暗い未来 まとめ


日本の明るい未来と暗い未来

(ライターFT)

人類の未来は明るいのか暗いのか。最新データから見える「未来」とは… 

 2016年に「政府関係機関移転基本方針」が発表され、まず文化庁が京都へ移転することが決まっている。これは「地方創生」を旗印に、省庁だけでなく民間企業や研究機関も地方移転を推し進めて地方を活性化しようというものなのだが、組織間での連絡が不便になる点やコストの増大が懸念され、当の省庁からも反対の声が出ているという。

 しかし本書では、「2050年、日本の国土の6割が無人となる」との見通しから、過疎化した地域に特定の国の人々が住み着いたり、土地が外国資本によって買収されたりすることで、「日本の国土が日本人の自由にならなくなってしまう」と警告している。日本の人口減少は、不安定な国際情勢の中にあって、より深刻な未来を予測せざるをえないというわけだ。

🌟人類の未来は明るいのか暗いのか。最新データから見える「未来」とは…




 先に挙げたネット記事は「デルファイ調査」を元に書かれています。

デルファイ調査検索 

 「デルファイ調査」とは、科学技術の将来展望に関するアンケート調査です。今後30年間で実現が期待される科学技術等(これを「課題」と呼んでいます)の実現時期や重要性などについて、専門家が予測を行っています。 調査は、1971年から2010年まで、約5年ごとに9回実施されています。調査項目は調査回(年)ごとに異なります。課題について複数調査回(年)の結果を並べて見たい場合は「全調査結果からの一括検索・表示」で、特定の調査回(年)の詳細な結果を見たい場合は「各回の調査結果の検索・表示」で検索してください。

🌟デルファイ調査検索


 この調査は科学技術の調査になります。

 科学技術の中長期的な発展の方向性を把握するための科学技術予測調査を1970年代より実施しており、社会の未来像と科学技術の未来像を統合したシナリオを作成し、2050年までを見据えた研究開発課題として約700の科学技術トピック(7分野59細目)を設定、重要度、国際競争力、実現時期、政府の関与の必要性と手段等について専門家の御見解を集めている調査になります。

 30年後の未来技術の実現度を予測しており、IPS細胞の再生医療技術の普及は2032年頃と予測されていたり、1回の充電で約500キロメートル走行できる電気自動車が社会に普及する時期は2025年など、「夢の技術」の実現する年代を予測している。

 「夢の技術」の実現予測になるので、確実に実現していくのでしょう。

 これから考えると、電気自動車の購入は2025年以降に考えた方がいい。なぜなら電気自動車が走る為のインフラが整っていないからです。それだけでなく、電気自動車の価格も現在のガソリン車のような中古車もまだ出ていないからです。

 我々庶民が電気自動車に乗るには、2030年ごろになると考えておいていいのでは無いかと思います。

 それまではガソリン車かハイブリッド車です。

 デルファイ調査ではこうした予測ができますね。

 ネットでは日本の未来は暗いという予測ばかりです。

 サイトを観ていても面白く無いのですが、明るい話題の方がかなり数的には少ない気がします。

 朝日新聞の記事で、「AIが予測する2万通りの日本の未来 分岐点はすぐそこ」という記事があります。

 日立製作所のAI技術を利用して、「2050年、日本は持続可能か」という問いを立てた。

 現在の日本は年集中型の経済システムで、地方で生きるという選択肢を多くの人が取れば、地方分散型持続可能シナリオとなるという予測がされている。

AIが予測する2万通りの日本の未来 分岐点はすぐそこ 

このまま「都市集中型」が進むと、財政や雇用は保たれる。しかし人が減り、地域は廃れ、格差が広がる未来がみえてくる。「地方分散型」に進めても、未来は分かれる。地方を生かしつつ、財政も保つバランスのいい未来こそが「持続可能」なシナリオだ 京都大と日立製作所(日立京大ラボ)による35年後の未来の予測をもとに朝日新聞社作製 グラフィック=加藤啓太郎

🌟AIが予測する2万通りの日本の未来 分岐点はすぐそこ




 地方で生きるということは、そこに仕事が無いと成り立たなかった。しかし移動手段の発達や、自宅でのワークが可能であれば都市一極集中も解消可能となる。やはり技術の進歩が必要になる。

 北海道に住んでいても1時間で東京に来る事ができれば、普段の仕事は自宅でも可能だという考え方。これが実現できれば都市と地方の格差解消につながる可能性がある。

 本当に地方で生きる事が可能であれば、日本は変わる可能性が高い。


日本の明るい未来と暗い未来 2030年のモビリティ

(ライターFT)

2030年までに乗り物は劇的に進化する 

 2030年には自動運転が当たり前になる?

 あなたもご存知の通り、2020年には東京オリンピックが開催されます。世界中から多くの人が集まるオリンピックは日本の技術力をアピールする絶好のチャンス。現状の技術的にはあと一歩足りないとはいえ、すでにオートパイロットや自動ブレーキといった運転支援システムは開発されています。このまま技術開発が進んでいけば、出発地点から到着地点まで運転手がハンドルに一切を触れなくて済む車をオリンピックまでに披露することになるでしょう。

 ただし2020年の段階で披露される車はおそらくまだ限定的な環境下でのみ作動できるもの。自動運転が当たり前になり、一般層でも利用が進むレベルまでには2030年くらいまでかかりそうです。

🌟僕たちの「移動」手段はどう変わる?2030年までに進化するモビリティー(乗り物)とは 久留米工業大学オフィシャルサイト




 地方創生が進めば、人々の移動手段に求められるのはスピードでしょう。東京、大阪間が1時間圏内なら、東京に住む必要はなくなります。1時間ではなく東京、大阪間が30分ならどうでしょう。さらに都心に住む必要がなくなりますね。

 問題はコストになるでしょう。

 いくら高速で移動できると言っても、運賃が高ければ会社はお金を出してくれません。まして個人なら尚更。

 もし、高速を使わないで、自動車が空を飛び、東京、大阪間が30分で行けるなら革命的な技術的進歩です。

 ロシアの天才昆虫学者ヴィクトル・S・グレベニコフ教授が発見し、開発したモビリティが実現したらどうなるでしょう。最高で(理論上)時速1500kmというスピードで飛行可能な反重力プラットフォームです。これが実現し、GPSと連動させれば自動運転で時速1500kでの走行も夢ではないということになります。

 東京、大阪間500kなら15分で到着してしまいます。



 1930年の8時間30分から考えると、リニアの出現で東京大阪間は1時間まで短縮できています。

 2019年の新幹線「のぞみ」がおよそ2時間半、リニアの東京、大阪間で約60分となります。

 私が考えている未来のモビリティはリニアより速い移動時間を妄想しています(笑

🌟東京・大阪間を結びます。その速さはなんと時速500km

 上記サイトでこの比較をしていますが、これだけでも実現に向けて建設中という事実がありますが、開通予定は東京、名古屋まで40分が実現します。

 東京大阪間の移動を30分、これを政府は目標にしなければならないのではないでしょうか?



日本の明るい未来と暗い未来 2030年の社会変化

(ライターFT)

1.人口減少・高齢化の 進行 

・総人口は2008年をピークに減少を始め、2040年には1億1,000万人程度となる。生産 年齢人口の減少も加速し、2040年には毎年100万人程度の減少が見込まれる。

・老年人口は、団塊ジュニア世代が高齢者となる2040年頃にピークを迎える。 ・社会保障給付費の対GDP比は、2018年度の21.5%(名目額121.3兆円)から、2040年度には23.8~24.0%(同188.2~190.0兆円)となる。

・人口の低密度化と地域的偏在が進行。2050年には全国の約半数の地域で人口が
50%以上減少し、うち2割では無居住化。

🌟短期的(2025年頃まで)に予定されている主な動き




 老年人口は、団塊ジュニア世代が高齢者となる2040年頃にピークを迎えます。これに伴い社会保障給付費の対GDP比 は、2018年度の21.5%(名目額121.3兆円)から、2040年度には23.8~24.0%(同188.2~190.0兆円)となると予想されています。

 社会保障費が足らなくなるのは目に見えています。

 そこで高齢者でも働ける社会に転換しようとしています。

 そして2050年には人口密度が下がることも予想されています。

 全国の約半数の地域で人口が50%以上減少、人口の増加が みられる地域は都市部に限られ人口規模が小さい市区町村ほど人口減少率が高くなる傾向があり、特に2015年時点の人口が1万人未満の市区町村に居住する人口は、およそ半分に減少する可能性があると予測されています。

 この問題をどうするのか、税源として消費税が10%から12%への引き上げが2030年までに行われるでしょう。それでも足りないので、もう少し上るかもです。そしてやらないとならないのは累進課税です。それも超累進課税です。

累進課税 

累進課税(るいしんかぜい)とは、課税標準(租税を賦課する課税対象)が増えるほど、より高い税率を課する課税方式のことをいう。また、この制度下における税率は「累進税率」と称される。

 累進課税には大きく2つの方式がある。

・課税標準が一定額以上となった時、その全体に対して、より高い税率を適用する単純累進税率方式と、
・一定額以上になった場合にその超過金額に対してのみ、より高い税率を適用する超過累進税率方式がある。

🌟出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』


 もちろん、この超累進課税にもメリットとデメリットがあります。

 税収が足らないと言っている以上、これ以上庶民からの徴収は限界です。富裕層から徴収すべきです。消費税は3%か5%に下げ、富裕層から税金を徴収し、格差を解消すべきですね。

 安倍政権は金持ちが政権を支えています。だからこんな格差社会になっているのです。

 格差社会の解消を行うと、金持ち達が色々な不安をメディアを使い妨害してくるでしょう。日本の個人所得税の税収はアメリカの10分の1以下です。

 東京が名古屋、大阪と一つになり繁栄する「大首都圏」時代の到来となる。

 世界でも前例がない技術に対し、技術の信頼性に懐疑的な意見もある。

 しかしリニアに対して懐疑的な意見も多い。巨大プロジェクトが成功するか失敗するかは,経済性,技術的信頼性,環境適応性の三つの基本的条件によって決まる、リニアの需要予測は,東海道新幹線の利用実績を元にされており、将来の人口減少も考慮されておらず,合理的根拠を欠いているという意見だ。

 総工費9兆円、区間のほとんどがトンネル、人口が減少局面にあり、経済面で本当に活性化するのかという疑問です。
 
 これは使う人のコストが問題になるのではないでしょうか。

 東京、大阪間の運賃が3万円以上するならきっと誰も使わないでしょう。

 新幹線の運賃と同等か、少し割高くらいに設定しないとならないでしょう。需要予測や目的と手段、判断等、人々が本当に必要としているか否かです。

 物事には表と裏があるように、このバランスを欠いた時、崩壊へと向かうのでしょう。

 人の移動が高速になれば、携帯電話も高速になる。

 5Gだ。

 携帯電話だけでなく、携帯電話と家電が接続される社会は5GでなくともWi-FiやBluetoothがすでに世に出ています。これが常時接続し、複数の接続が可能になり、しかも遅延がなく高速という代物。

 5Gで働き方も変わるといわれている。

 将来的には地方に住みながら都心の企業で働くことも可能だといわれている。

 これが一般化すると、リニアは要らなくなるのではいか?

 そうではなく5Gが加速化するから、毎日出勤が週1になり、月1になることも可能と言える。



 過疎部では高齢化が進み、孤立してしまうエリアがあるが、IoT化により遠隔診療・手術も可能になると予測されている。

 医師が、ネットワーク接続された医療機器を利用して診察できるようになるといわれている。

 5Gが始まれば、見えてくること、思いもしなかった事がわかるでしょう。

 スマートフォン登場から10年以上が経過し、次世代の移動通信方式である「5G」に対する市場の期待が強まっています。サービス開始時期はNTTドコモが2020年春、KDDI/沖縄セルラー電話が2020年3月、ソフトバンクが2020年3月ごろ、楽天モバイルが2020年6月ごろになる予定です。

 

 携帯電話の買い替えは2020年以降にすべきですね。

 少子高齢化が進む未来、人口は8000万人代、科学技術と医療の進歩がめざましく、格差社会はさらに広がるだろう。医療は病気になる前の予防治療が発達し、ナノテクノロジーが医療分野に入ってくるでしょう。

🌟
2030年代に実現したい未来の姿と実現に向けた工程イメージ


 上記サイトはIoT新時代の未来づくり検討委員会が制作したPDFですが、かなり面白いです(笑









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